アクティブ・ラーニングとは
文部科学省によれば、アクティブ・ラーニングとは「学生が主体的に問題を発見し解を見いだしていく能動的学修」であるとされています。
従来の知識詰め込み式の授業ではなく、調査やディベートなどを通じて自分で考えることで、学習定着率が高まり、より深い学びを得ることが期待できるため、以前から注目されている学習方法です。
今回は、アクティブ・ラーニングについて、定義や背景、実際の事例などを解説していきます。
アクティブ・ラーニングとは
文部科学省によれば、アクティブ・ラーニングとは「学生が主体的に問題を発見し解を見いだしていく能動的学修」であるとされています。
従来の知識詰め込み式の授業ではなく、調査やディベートなどを通じて自分で考えることで、学習定着率が高まり、より深い学びを得ることが期待できるため、以前から注目されている学習方法です。
今回は、アクティブ・ラーニングについて、定義や背景、実際の事例などを解説していきます
文部科学省 / 中央教育審議会の定義から学ぶ
アクティブ・ラーニングは世界中で広く取り入れられている教育手法ですが、日本では文部科学省が開催している中央教育審議会が音頭をとり、各教育機関に推進しています。
同省の「用語集」によれば、アクティブ・ラーニングは以下のように定義されています。
教員による一方向的な講義形式の教育とは異なり、学修者の能動的な学修への参加を取り入れた教授・学習法の総称。学修者が能動的に学修することによって、認知的、倫理的、社会的能力、教養、知識、経験を含めた汎用的能力の育成を図る。発見学習、問題解決学習、体験学習、調査学習等が含まれるが、教室内でのグループ・ディスカッション、ディベート、グループ・ワーク等も有効なアクティブ・ラーニングの方法である。
出典：文部科学省「用語集」
また、なぜアクティブ・ラーニングが必要なのかについては、「新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて～生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ～（答申）」にて、以下のように解説されています。
生涯にわたって学び続ける力、主体的に考える力を持った人材は、学生からみて受動的な教育の場では育成することができない。従来のような知識の伝達・注入を中心とした授業から、教員と学生が意思疎通を図りつつ、一緒になって切磋琢磨し、相互に刺激を与えながら知的に成長する場を創り、学生が主体的に問題を発見し解を見いだしていく能動的学修（アクティブ・ラーニング）への転換が必要である。すなわち個々の学生の認知的、倫理的、社会的能力を引き出し、それを鍛えるディスカッションやディベートといった双方向の講義、演習、実験、実習や実技等を中心とした授業への転換によって、学生の主体的な学修を促す質の高い学士課程教育を進めることが求められる。学生は主体的な学修の体験を重ねてこそ、生涯学び続ける力を修得できるのである。
出典：文部科学省：「新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて～生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ～（答申）」
この定義や考えをもとに、文部科学省は従来の「講義形式」の授業から、グループディスカッションやディベートなど、生徒自身が考え、発言し、討論するなど授業に「参加する」点に重きを置くことを推奨しています。
いまアクティブラーニングが注目を集める背景【新学習指導要領】
アクティブ・ラーニングが注目を集める背景としては、社会の構造や環境の急激な変化が挙げられます。AIやITなどのテクノロジーは日々めまぐるしく進化し、現状の詰め込み型の知識だけでは世の中に対応し辛くなってきているのが現状です。
そこで、先の項目でも引用したとおり、自分の力で考え、積極的に行動するといった「学生が主体的に問題を発見し解を見いだしていく能動的学修」が必要とされているのです。
アクティブ・ラーニングは、以前より大学などの教育機関では導入されていましたが、上述した流れをうけ、今では幼稚園・小学校・中学校・高等学校にも広まってきています。
平成29年に初等中等教育局 教育課程課が示した「学習指導要領について」を参考にしてみますと、幼稚園においては、幼稚園教育の目的として「知識及び技能の基礎」、「思考力、判断力、表現力等の基礎」「学びに向かう力、人間性等」が明確に掲げられています。
また小・中学校教育の改善事項においては、立場や根拠を明確にして議論することや、主体的な観察・実験、データの収集・分析を行い考える力を身につけるといった内容の授業の充実が図られています。
いずれの項目も能動的学修に重きを置いて改定されており、文部科学省は学習指導料料解説を活用し、教職員が学習指導要領に関して理解を深められるよう、周知・徹底をすすめています。
アクティブラーニングの導入事例（小学校）
アクティブ・ラーニングの導入は、多くの教育期間で進んできています。そこで、小学校における実際の導入事例を見てみましょう。
小学校では、低学年では基礎的な学びから、高学年では本格的なものまで、さまざまな事例があります。そのなかで今回は、1年・3年・6年生の授業で行なわれたものを3つご紹介します。
由利本荘市立西目小学校（秋田県）
秋田県の由利本荘市立西目小学校は、開発実践フィールド校として全職員でアクティブ・ラーニングに取り組んでいます。
1年国語科を対象にした授業では、「どうぶつの赤ちゃん」をテーマに、あかちゃんについて知っていることを生徒同士で発表したり、「ライオンとしまうま」のあかちゃんの違いを調べたりなどする形式が取られました。
授業内では、互いの考えを発表して比較して知見を深めるなど、積極的に学び合う姿が見られたそうです。
岐阜市立加納小学校（岐阜県）
岐阜県の岐阜市立加納小学校では、3年生の外国語授業にアクティブ・ラーニングを活用しています。
当該授業はクイズ形式となっており、出題者は答えについて2つのヒントを英語で用意します。回答者は2人1組になり、出題者に質問して3つめのヒントを得ることができます。そして、3つのヒントをもとに答えを導き出します。
この授業では、適切な質問をする力や、自分に必要な情報を見つける力などが身についたそうです。
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習志野市立谷津小学校（千葉県）
千葉県の習志野市立谷津小学校では、「２つの東京オリンピック～オリンピックが我が国にもたらすもの～」と題した授業がおこなわれました。1964年の東京オリンピックと、2020年の東京オリンピックについて調べることで、社会的事象への知識・理解を深めることが目的です。
授業内では1964年以前とオリンピック以後の日本を比較し、どのような発展を遂げていったのだろうかと予想した後に、資料を用いて史実を紐解いていきます。調べたことは全体で共有をしたり、ゲスト講師の話を聴くことで、さらなる理解の深まりを狙います。
さらにリオオリンピックにおいて、リオがどのような変化を示したかとの資料から、2020年東京オリンピックで日本はどう変化するのかを自分で考え予想し、再び資料などを用いて論を補強・修正し、生徒同士の発表に臨みます。
この授業により、予想をし、資料で調べ、まとめた内容を共有し、意見や考えをブラッシュアップする力を身につけることができたそうです。
出典：独立行政法人教職員支援機構「アクティブ・ラーニング授業実践事例（200事例）」
アクティブラーニングの導入事例（中学校）
ここからは、中学校におけるアクティブ・ラーニングの導入事例をみていきましょう。
中学校でも、国語・社会・数学・理科・保健体育・外国語など、さまざまな事例が見られます。1・2・3年生の事例にわけて紹介していきます。
鹿児島市立伊敷中学校（鹿児島県）
鹿児島市立伊敷中学校では「東アジア世界との関わりと社会の変動」を題材としてアクティブ・ラーニングが取り入れられています。
応仁の乱が11年間も続いた理由を、政治や外構、文化などさまざまな面から考察し、多角的な見方で室町時代について自主的に調べていきます。
そのなかで、応仁の乱がほかの乱と比べて長期間に渡るものであったことを知り、その背景を探るうえで、政治や外交、文化など多角的な視点からみることで「なぜ長期化したのか」を点の知識ではなく、面としての知識で理解することに成功したそうです。
本庄市立児玉中学校（埼玉県）
本庄市立児玉中学校では「環境に配慮した自立した消費者になろう」をテーマに、自身や家族の消費生活が地球環境に与える影響を理解し、環境にやさしい消費生活にするためにはどのようにすればよいかといった授業が行なわれました。
カリキュラムではゴミの減量化や循環化社会についての理解、エネルギー削減の意義などを学び、最終的には得た知識をもとにトイレットペーパーの品質表示から情報を読み取ることで、環境に配慮した商品を選ぶことができたそうです。
我孫子市立我孫子中学校（千葉県）
我孫子市立我孫子中学校では「批判的思考力を働かせながら、様々な立場・意見を取り入れ、自分の考えをより良いものにする力を育成したい」との考えのもとに、政治や民主主義について能動的に学ぶカリキュラムが組まれました。
政治に参加する意義を自ら考え発表したり、資料を使って直接・関節民主制について学んだり、多数決の原理が抱える課題を理解したりするなどして、民主主義についての知識を習得。
最終的には、選挙の原則や投票率の低下や「1票の格差」などについて解決策を考えるとともに、各政党のマニュフェストを資料として、どの政党に投票するかなども考えていきます。
この授業では、問題意識をもち、物事を多角的に考えるといった思考力が養われたそうです。
出典：独立行政法人教職員支援機構「アクティブ・ラーニング授業実践事例（200事例）」
各小・中学校のいずれも、上記のような自ら授業に参画していく学修スタイルを実践し、思考力や理解力、より深い知識のインプットなどに成功しているようです。
アクティブ・ラーニングには批判の声も……
アクティブ・ラーニングについては、当然ながら賛成だけでなく批判の声も聞かれます。本項では、そのいくつかの批判を紹介していきます。
どのような批判が挙がっている？
法政大学キャリアデザイン学部教授、佐貫浩氏は「アクティブ・ラーニングの批判的検討 真にアクティブでディープな学びの条件を考える」のなかで、日本国内におけるアクティブ・ラーニングに関して、以下のような問題点を挙げています。
・アクティブさを測る基準が挙手や発言におかれてしまいがちであること
・討論の際、議論がなかなか深まらず、焦点もぼやけてしまうなど、討論がアクティブになる条件を作り出せていない
・真にアクティブな学びを進めるためには、指導要領だけでなく、アクティブ・ラーニングでもたらされる子供の思考過程に合致した教材が必要である
・アクティブ・ラーニングを進めていくうえで、現在の「知識詰め込み型」ともいえる教科書は噛み合っていない
ほかにも、既存の受験システムは偏差値を重視しているため、知識詰め込み型の授業を展開しないわけにはいかず、アクティブ・ラーニングとの両立は困難であるといった意見もあります。
またSNS上でも、基本的な知識が乏しいのだから、そもそも討論や問題解決などできないのではないかといった批判も散見されます。小中高校生のうちは、座学で知識を詰め込むべきだという意見も見られました。
確かに、上述した批判のリストやネット上の声は、現状のアクティブ・ラーニングに対してクリティカルな意見になっています。しかしながら、先の項目で解説した導入事例があることもまた事実です。事例では、事前に知識をつけて、課題について考え、発表し、他者の意見も参考にして、再び自分の考えをまとめるといった理想的な流れができています。
佐貫氏も、徹底的な批判をくわえた後に「私たちには、より根本的な視点から、アクティブな学習、ディープな学びとは何かを、探究する課題が課せられている。それは日本の教育改革にとっての避けられない課題である」と結んでいます。よりよい効果が出るためには、教える側もしっかりと「学ぶ」ことが重要だといえるでしょう。
出典：佐貫浩「アクティブ・ラーニングの批判的検討 真にアクティブでディープな学びの条件を考える」
アクティブラーニング授業のポイント
アクティブ・ラーニング授業のポイントとして、抑えておきたいのが「ラーニングピラミッド」です。
ラーニングピラミッドは、学習方法と学修定着率の関係をピラミッド状の図で表したもので、オハイオ州立大学教育学教授のエドガー・デールが自身の著書「学習指導における聴視覚的方法」にて提唱しており「経験の円錐」とも呼ばれています。
この図によると、講義（5％）よりも読書（10％）の学修定着率のほうが高くなっており、受動的に学修をする重要性がわかります。
ピラミッドのなかで、アクティブ・ラーニングは「グループ討論」「自ら体験する」「他の人に教える」の上位3つを担っているため、学修定着率の高い学習方法として注目されているのです。
上記の「グループ討論」「自ら体験する」「他の人に教える」を実現するために、文部科学省の「新しい学習指導要領の考え方」に記載されている「どのように学ぶか主体的・対話的で深い学び（アクティブ・ラーニングの視点からの授業改善）」では、知識を理解する質を高め、資質や能力の育成を実現させるためには、以下の3点が重要であるとされています。
・主体的な学び
・対話的な学び
・深い学び
それぞれの項目を、以下で解説していきます。
主体的な学び
主体的な学びとは、学ぶことや知識に関して興味や関心をもち、自身がどうなりたいかといったキャリア形成の方向性も考えつつ、見通しを持って取り組むこととされています。そして、学習活動の後には内容を振り返って次に繋げることができるかが求められています。
対話的な学び
対話的な学びとは、主に子ども同士でグループワークをしたり、教職員や地域の人などと対話をし、また本などの書かれている優れた思想や考えなどを手がかりにして、自分の考えを広げるとともに深めることとされています。
深い学び
深い学びとは、学んでいく過程のなかで、さまざまな見方や考え方を働かせながら、主体的に学び、対話をし、深く学ぶことで、知識を活用して物事を関連付けて考えたり、知り得た情報を精査して思考をまとめたり、問題を見つけ出して解決策を考えたりすることとされています。
3つの学びとも、アクティブ・ラーニングにおいてはとても重要なポイントです。文部科学省の「新しい学習指導要領の考え方」でも、学修で得た新しい知識や技能を、すでにもっているものと組み合わせることで、より豊かな見方・考え方を育むことができるとされています。
まとめ
今回は、アクティブ・ラーニングの定義や注目を集める背景、導入事例や批判、そして授業に取り入れる際のポイントなどを解説しました。
アクティブ・ラーニングは日本ではまだまだ発展途中の学習方法だといえますが、成功事例もたくさんありますし、日々変化する社会情勢に適応するためには、「自分で考え、行動し、解決する」力が必要不可欠です。となれば、これからの時代もアクティブ・ラーニングは求められていくことでしょう。その学びの「質」を高めるために、本記事が参考になれば幸いです。
